パブリシティ

パブリシティというのは、辞書的には「政府や企業・団体などが、事業や製品の情報を報道機関に提供し、マスメディアで報道されるように働きかける広報活動」となっています。これは、大きく二つに分けることができます。ひとつは、メディア側に代金を払うもので、もうひとつが、企業・団体側が代金を払わないタイプのものです。この違いは、企業・団体が主体性をもって、その責任で発信しているものか、メディア側の主体性に基づいて、その責任で発信しているものかというものです。

メディア側に代金を払いタイプのＰＲ活動を、ペイドパブリシティといいます。ほとんどの広報活動がこちらのタイプになっていると考えていいかもしれません。テレビコマーシャルや電車の吊り広告、新聞や雑誌に刷られている広告もそうですし、折り込みちらしもこのタイプです。どこかの会場を使って業界でのイベントなんかが行われたりする場合がありますが、これも、このタイプのＰＲ活動のひとつです。基本的には、企業は代金を払って広報活動をしているというわけです。

もう一方の企業側がお金を払わないＰＲ活動をフリーパブリシティといいます。媒体を利用するという点では、ペイドパブリシティと同じです。主体が、媒体側なのか企業側なのかという点が大きな違いです。代金を払ってもらえれば媒体側としては基本的には、企業側の責任ということで広告を掲載しますが、代金が無いというのは、媒体側の責任で掲載する取捨選択して載せるわけです。企業側としては、そのあたりの媒体側のメリットも含めた形での情報提供になるように努めることが必要となります。

代金を払わずにＰＲしようとすると、主体が媒体側にありますので、媒体側にとって価値のあるものである必要があります。企業側としては、新製品のアピールやそれに伴うイベントの広報活動では、メディアによる効果は非常に大きいので、なんとか掲載が可能となるよう働きかけるわけです。アピールするポイントとしては、新技術やオリジナリティのある機能であったり、新企画ものというのもこれに含まれるかもしれません。ニュースになる話題性のある情報を提供することになります。

このための手法としては、プレスリリースを配布したり記者会見を行うというのが基本的なやり方です。これらが新聞やテレビのニュースで報道されます。これをニュースパブリシティといいます。ただ、これは、主体は新聞やテレビといった媒体側にあり、媒体側で取捨されるので、必ずしも報道されるとは限りません。ですから、配布資料の中身や記者会見の内容を事前に十分吟味する必要がありますし、場合によっては、プレスリリースや記者会見そのものをどうするかということもあります。